大阪市の医療機器・材料 市場統計

出典：厚生労働省 NDBオープンデータ（医科診療報酬点数表項目）、診療報酬情報提供サービス 特定器材マスター。金額は算定回数×点数×10で機械的に算出した診療報酬ベースの規模で、医療機器・材料の販売額ではありません。手術等では材料費が点数に包括されます。最小集計単位未満は非公表（「―」）のため、金額・件数は非公表分を除く下限値です。経年はいずれも公費負担医療のみによって請求されたレセプトを含まない集計（第9回までと同一仕様）で揃えています。圏域別の推移は令和4年度以降のみ掲載しています。第8回NDBオープンデータ（令和3年度）以前は二次医療圏別の非公表範囲が大きく（放射線治療では約9割のセルが非公表）、経年で比較すると実態にない減少に見えるためです。より長い期間は大阪府のページ（11年度）でご覧いただけます。

大阪市の金額を、8領域（検査・画像診断・リハビリテーション・処置・手術・麻酔・放射線治療・病理診断）の入院／外来と、在宅医療に分けたものです。在宅はNDBオープンデータで外来・入院に分かれておらず、在宅医療（C）という領域そのものを指します。色つきの百分率は令和4年度から令和6年度までの伸び率です。グラフは最初の年度を100とした指数で、3つの伸びの差だけを見るためのものです（金額の水準は上の数字をご覧ください）。なお内訳は、入院と外来に分かれていない年度（一部の領域が「全体」でのみ公表されている回次）を除いています。そのため上の推移より短い期間になります。

特定保険医療材料はNDBオープンデータに二次医療圏別の集計が無いため、大阪府のページ（都道府県別）をご覧ください。