🩺 脂質異常症の潜在患者 — 未治療ギャップの全国動向【特定健診 2019→2023年度】
出典: 厚生労働省 NDBオープンデータ第7〜11回 特定健診（2023年度実施分・二次医療圏別／公費レセプトを含まない）
「未治療ギャップ」とは
健診で検査を受けた人（40〜74歳）を100%とすると… ① LDLコレステロール 140mg/dL以上に該当 28.0% ② コレステロール・中性脂肪を下げる薬を服薬中 16.0% ③ ①−② ＝ +12.0pt この差の分だけ「基準を超えているのに治療していない人」がいる（最低ライン） 「未治療ギャップ」とは — 指標の定義と計算方法 未治療ギャップとは ：特定健診で受診勧奨判定値に該当した人の割合から、すでに薬物治療を受けている人の割合を差し引いた、本サイト独自の参考指標 です（医学的な標準用語ではありません）。受診勧奨判定値への該当は、診断や薬物治療の必要性を直接示すものではありません。服薬中でも値が高い人は両方に含まれるため、この差は「受診勧奨判定値に該当し、服薬していない人」の割合の下限の目安 を示します。「pt（ポイント）」とは ：割合（％）どうしの差を表す「パーセントポイント」の略です。例えば、脂質異常に関する該当率が28.0％、服薬率が16.0％の場合、差は12.0ptです。「％」では相対的な増減率と混同されるため、「pt」と表記しています。未治療相当人数の計算 ：該当者の推計人数から、服薬者の推計人数を差し引いて算出します。検査と質問票では回答者数がわずかに異なるため、服薬者数は検査の回答者数に合わせて補正しています。例：脂質異常＝該当約862万人−服薬約496万人相当≒約367万人。個人単位で未治療を確認した実人数ではなく、特定健診を受診した40〜74歳を対象とする参考推計です。 健診未受診者は含まれません。
受診勧奨判定値の該当率（全国・2023年度）
28.0%
LDLコレステロール 140mg/dL以上
服薬率
16.0%
コレステロール・中性脂肪を下げる薬
未治療ギャップ（下限）
+12.0pt
＝全国で少なくとも約367.1万人
5年の動き（2019→2023）
-3.9pt
縮小＝受療が進んだ
この数値の読み方（保健事業・地域医療の視点） ① 受診勧奨の余地の大きさ。 全国で少なくとも
約367.1万人 が「LDLコレステロール 140mg/dL以上に該当しながら服薬していない」状態です。特定保健指導・受診勧奨・かかりつけ医への紹介が届いていない層の規模の目安になります。
② 地域差は保健事業の重点化に。 ギャップが大きい都道府県・二次医療圏は、特定健診後のフォロー体制（受診勧奨の方法・医療機関との連携・薬局や健保との協働）を見直す優先度が高い地域といえます。
③ 5年の動きは施策の手ごたえ。 ギャップが縮小している地域は、健診後に医療へつながる流れが改善している地域です。横ばい・拡大が続く地域では、健診受診率そのものや勧奨の届き方を確認する必要があります。
④ 医薬品の供給状況とあわせて。 治療につながる人が増えれば、その疾患の治療薬の需要も増えます。地域の需要動向と供給状況は
高脂血症用剤の供給状況 で確認できます。
※ 本ページは特定健診の公表統計を集計したものです。個々の治療方針は医師の判断によります。
この疾患のプロファイル — 誰が該当し、誰が治療しているか
グラフの見方 ：横軸は年齢階級（40〜74歳・5歳刻み）、縦軸は健診受診者に占める割合。淡い色の棒＝該当率 （検査で受診勧奨判定値以上だった人）、その内側の濃い棒＝服薬率 （コレステロール・中性脂肪を下げる薬を使用中と回答した人）、青＝男性 ・赤＝女性 。淡い棒が濃い棒より高く突き出ている分が、治療につながっていない層の厚み です（2023年度）。
脂質異常症｜該当率と服薬率（男女×年齢） 0% 10% 20% 30% 40% 該当 30.2% 服薬 4.6% 30.2 該当 15.2% 服薬 1.7% 15.2 40-44 該当 32.1% 服薬 8.2% 32.1 該当 20.4% 服薬 3.5% 20.4 45-49 該当 31.7% 服薬 12.7% 31.7 該当 30.8% 服薬 7.8% 30.8 50-54 該当 28.7% 服薬 17.7% 28.7 該当 36.5% 服薬 15.7% 36.5 55-59 該当 24.9% 服薬 22.6% 24.9 該当 35.4% 服薬 24.1% 35.4 60-64 該当 21.5% 服薬 26.3% 21.5 該当 31.8% 服薬 32.5% 31.8 65-69 該当 18.2% 服薬 29.2% 18.2 該当 27.3% 服薬 39.4% 27.3 70-74 ■ 男 該当 ■ 男 服薬 ■ 女 該当 ■ 女 服薬 20歳から体重10kg以上増加した人の割合（男女×年齢） 0% 10% 20% 30% 40% 50% 60% 該当 47.6% 47.6 該当 27.0% 27 40-44 該当 50.3% 50.3 該当 30.6% 30.6 45-49 該当 51.1% 51.1 該当 32.4% 32.4 50-54 該当 50.3% 50.3 該当 31.3% 31.3 55-59 該当 48.1% 48.1 該当 29.2% 29.2 60-64 該当 46.4% 46.4 該当 27.3% 27.3 65-69 該当 42.5% 42.5 該当 26.2% 26.2 70-74 ■ 男 ■ 女 質問9に「はい」と回答した割合。肥満・メタボの代理指標で、3疾患に共通する上流のリスクです。
全国の経年推移（2019→2023年度） 0% 10% 20% 30% 30.1 31 30.5 28.3 28 14.2 14.8 15.4 15.8 16 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 — 受診勧奨判定値の該当率 — 服薬率 年度により健診受診者の集団は異なります（2020年度は新型コロナの影響で受診が減少）。該当率が下がり服薬率が上がるほど、未治療ギャップは縮小します。
この疾患の背景にあるリスク（全国・健診受診者） 項目 該当率 20歳から体重10kg以上増加 肥満・メタボの代理指標（質問票Q9）
39.8% 習慣的な喫煙 循環器・呼吸器リスク（質問票Q8）
21.5% 毎日飲酒 肝・代謝リスク（質問票Q18）
25.5%
特定健診の標準的な質問票から、この疾患に関係の深い項目を抜粋。生活習慣・既往歴は、疾患の広がりや治療対象層の厚みを読む手がかりになります。
都道府県別の肥満指標（全国 39.8%）
質問9「20歳の時の体重から10kg以上増加している」に「はい」と回答した健診受診者の割合（2023年度）。地図と表は2023年度時点の水準の比較です。
北海道 41.6% 北海道 42 青森県 41.0% 青森 41 岩手県 39.5% 岩手 40 宮城県 40.8% 宮城 41 秋田県 38.2% 秋田 38 山形県 37.2% 山形 37 福島県 41.0% 福島 41 茨城県 41.7% 茨城 42 栃木県 41.2% 栃木 41 群馬県 40.4% 群馬 40 埼玉県 40.8% 埼玉 41 千葉県 41.2% 千葉 41 東京都 38.8% 東京都 39 神奈川県 40.2% 神奈川 40 新潟県 36.6% 新潟 37 富山県 36.4% 富山 36 石川県 37.2% 石川 37 福井県 37.5% 福井 38 山梨県 37.7% 山梨 38 長野県 36.1% 長野 36 岐阜県 38.1% 岐阜 38 静岡県 38.4% 静岡 38 愛知県 39.9% 愛知 40 三重県 39.2% 三重 39 滋賀県 39.4% 滋賀 39 京都府 37.7% 京都 38 大阪府 40.8% 大阪 41 兵庫県 38.7% 兵庫 39 奈良県 38.6% 奈良 39 和歌山県 39.0% 和歌山 39 鳥取県 37.0% 鳥取 37 島根県 34.9% 島根 35 岡山県 40.6% 岡山 41 広島県 39.0% 広島 39 山口県 37.6% 山口 38 徳島県 39.4% 徳島 39 香川県 39.7% 香川 40 愛媛県 41.1% 愛媛 41 高知県 41.1% 高知 41 福岡県 40.7% 福岡 41 佐賀県 40.3% 佐賀 40 長崎県 40.1% 長崎 40 熊本県 41.6% 熊本 42 大分県 41.0% 大分 41 宮崎県 41.5% 宮崎 42 鹿児島県 41.4% 鹿児島 41 沖縄県 44.2% 沖縄 44 ← 小 体重10kg以上増加の割合(%) 大 →
肥満指標が高い都道府県 TOP10（2023年度の水準） # 都道府県 該当率 1 沖縄県
44.2%
2 茨城県
41.7%
3 北海道
41.6%
4 熊本県
41.6%
5 宮崎県
41.5%
6 鹿児島県
41.4%
7 栃木県
41.2%
8 千葉県
41.2%
9 愛媛県
41.1%
10 高知県
41.1%
都道府県別のギャップ（2023年度）
この地図と表の見方 ：各都道府県の健診受診者について、2023年度の該当率から服薬率を引いた未治療ギャップ（pt）を示しています。地図の色とランキングの順位は2023年度時点の水準の比較 で、「伸びた順」ではありません。5年間（2019→2023年度）でどう変わったかは、各行右側の「5年の動き」欄（縮小▼＝受療が進んだ／拡大▲＝未治療が積み上がり）をご覧ください。
ギャップが大きい都道府県 TOP10（2023年度の水準） # 地域 未治療ギャップ（該当率−服薬率） 5年の動き（2019→2023） 1 広島県
14.6pt ＝約9.3万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.0pt 受療が進んだ
2 大阪府
14.0pt ＝約26.6万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼2.5pt 受療が進んだ
3 神奈川県
13.7pt ＝約30.2万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.1pt 受療が進んだ
4 沖縄県
13.6pt ＝約12.2万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.3pt 受療が進んだ
5 東京都
13.3pt ＝約47.4万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.0pt 受療が進んだ
6 愛知県
13.1pt ＝約24.4万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼1.8pt 受療が進んだ
7 兵庫県
13.1pt ＝約16.5万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.2pt 受療が進んだ
8 福岡県
13.1pt ＝約14.8万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.3pt 受療が進んだ
9 埼玉県
13.0pt ＝約22.9万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.1pt 受療が進んだ
10 山口県
13.0pt ＝約3.9万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.6pt 受療が進んだ
全47都道府県 # 地域 未治療ギャップ（該当率−服薬率） 5年の動き（2019→2023） 1 広島県
14.6pt ＝約9.3万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.0pt 受療が進んだ
2 大阪府
14.0pt ＝約26.6万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼2.5pt 受療が進んだ
3 神奈川県
13.7pt ＝約30.2万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.1pt 受療が進んだ
4 沖縄県
13.6pt ＝約12.2万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.3pt 受療が進んだ
5 東京都
13.3pt ＝約47.4万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.0pt 受療が進んだ
6 愛知県
13.1pt ＝約24.4万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼1.8pt 受療が進んだ
7 兵庫県
13.1pt ＝約16.5万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.2pt 受療が進んだ
8 福岡県
13.1pt ＝約14.8万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.3pt 受療が進んだ
9 埼玉県
13.0pt ＝約22.9万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.1pt 受療が進んだ
10 山口県
13.0pt ＝約3.9万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.6pt 受療が進んだ
11 千葉県
12.8pt ＝約19.1万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.2pt 受療が進んだ
12 奈良県
12.8pt ＝約3.7万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼2.9pt 受療が進んだ
13 徳島県
12.5pt ＝約2.1万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.6pt 受療が進んだ
14 高知県
12.3pt ＝約2万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼2.4pt 受療が進んだ
15 岐阜県
12.2pt ＝約6.1万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.5pt 受療が進んだ
16 和歌山県
12.2pt ＝約2.5万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.2pt 受療が進んだ
17 愛媛県
12.1pt ＝約3.8万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.1pt 受療が進んだ
18 群馬県
12.1pt ＝約5.8万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.4pt 受療が進んだ
19 岡山県
12.1pt ＝約5.3万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.0pt 受療が進んだ
20 茨城県
11.9pt ＝約8.2万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.4pt 受療が進んだ
21 京都府
11.9pt ＝約6.9万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.3pt 受療が進んだ
22 鳥取県
11.6pt ＝約1.4万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.7pt 受療が進んだ
23 富山県
11.6pt ＝約3.3万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.1pt 受療が進んだ
24 宮崎県
11.1pt ＝約2.8万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.1pt 受療が進んだ
25 香川県
11.1pt ＝約2.6万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.3pt 受療が進んだ
26 福井県
10.8pt ＝約2.1万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.3pt 受療が進んだ
27 山梨県
10.8pt ＝約2.4万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.4pt 受療が進んだ
28 静岡県
10.7pt ＝約9.9万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.0pt 受療が進んだ
29 滋賀県
10.5pt ＝約3.8万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼0.8pt 受療が進んだ
30 北海道
10.3pt ＝約10.7万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.2pt 受療が進んだ
31 三重県
10.1pt ＝約4.7万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼2.9pt 受療が進んだ
32 岩手県
9.9pt ＝約3.2万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.6pt 受療が進んだ
33 大分県
9.9pt ＝約2.8万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.7pt 受療が進んだ
34 新潟県
9.9pt ＝約6万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.1pt 受療が進んだ
35 鹿児島県
9.7pt ＝約3.4万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.1pt 受療が進んだ
36 栃木県
9.3pt ＝約4.6万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.3pt 受療が進んだ
37 長崎県
9.1pt ＝約2.7万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.3pt 受療が進んだ
38 長野県
9.0pt ＝約4.9万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.5pt 受療が進んだ
39 熊本県
8.9pt ＝約3.6万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.2pt 受療が進んだ
40 青森県
8.8pt ＝約2.6万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.1pt 受療が進んだ
41 佐賀県
8.8pt ＝約1.7万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.0pt 受療が進んだ
42 石川県
8.7pt ＝約2.5万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼2.2pt 受療が進んだ
43 島根県
8.0pt ＝約1.4万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.1pt 受療が進んだ
44 宮城県
7.3pt ＝約4.4万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.2pt 受療が進んだ
45 福島県
6.4pt ＝約3万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.8pt 受療が進んだ
46 山形県
6.4pt ＝約2万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.8pt 受療が進んだ
47 秋田県
3.8pt ＝約9千人が未治療相当（下限）
縮小 ▼5.4pt 受療が進んだ
全47都道府県を表示
二次医療圏別のギャップ TOP10（2023年度・全336圏域中）
# 地域 未治療ギャップ（該当率−服薬率） 5年の動き（2019→2023） 1 下関（山口県）
17.3pt ＝約9千人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.9pt 受療が進んだ
2 川崎北部（神奈川県）
15.7pt ＝約3.2万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.7pt 受療が進んだ
3 南西部（埼玉県）
15.3pt ＝約2.7万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.5pt 受療が進んだ
4 広島（広島県）
15.3pt ＝約4.9万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.0pt 受療が進んだ
5 福山・府中（広島県）
15.3pt ＝約1.7万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.3pt 受療が進んだ
6 区中央部（東京都）
15.2pt ＝約5.1万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.5pt 受療が進んだ
7 広島中央（広島県）
15.2pt ＝約8千人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.2pt 受療が進んだ
8 西部（大分県）
15.1pt ＝約3千人が未治療相当（下限）
縮小 ▼4.4pt 受療が進んだ
9 山口・防府（山口県）
14.9pt ＝約1.1万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼3.8pt 受療が進んだ
10 中河内（大阪府）
14.8pt ＝約2.4万人が未治療相当（下限）
縮小 ▼1.9pt 受療が進んだ
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二次医療圏別の医療量 から。
市区町村の治療実態・将来予測・供給
出典・注記 ・出典: 厚生労働省「NDBオープンデータ」第7〜11回 特定健診（検査・標準的な質問票／二次医療圏別性年齢階級別分布／公費レセプトを含まない）。2019〜2023年度実施分。未治療者割合の下限 です。人数は該当者数から服薬者数（検査母数に正規化）を引いた下限値。