ラベプラゾールナトリウム（パリエット）（５ｍｇ１錠）の出荷調整・供給状況使用上の注意 改訂（07/14）↗成分全体（全規格）を見る →

医薬品の安定供給率

掲載19銘柄のうち17銘柄（89.5%）が通常出荷。
限定出荷2・供給停止0。

全国の処方数量は2024年度 約1,024万単位（金額ではなく処方数量です。2022年度比+5%）。薬価ベースの年間処方金額は約1.6億円（NDBオープンデータの薬価×処方数量で試算。実勢価格や患者負担ではありません）。需要のピークは例年12月。

どこで処方されているか

外来（院外） 86.0%

外来（院内） 12.5%

入院 1.5%

主に院外処方（保険薬局で調剤）。供給不安の影響は薬局の店頭に出やすい薬です。

出典: 第11回NDBオープンデータ「処方薬（公費レセプトを含まない）」（2024年4月〜2025年3月診療分）を当社が成分規格単位に集計。内服・外用は集計値1000未満、注射は400未満が非公開のため比率は目安です。

誰に使われている薬か

男性 54.3%

女性 45.7%

65歳以上

81%

15-39歳 1.2%40-64歳 18.1%65-74歳 23.6%75歳以上 57.1%

65歳以上が81%。年間処方数量 約1,017万（全国）

出典: 第11回NDBオープンデータ（令和6年度・処方数量ベース）を当社が成分規格単位に集計。

銘柄の内訳

需要規模（年間）

1,074万単位

掲載銘柄19

通常出荷17

限定出荷2

供給停止0

年間推移（全国・2014〜2024年度）

2022年度に収載範囲拡大（破線より前と水準比較不可）。×=その年は上位品目に収載なし

月別推移（全国・年度重ね描き）

令和5年度令和6年度 ｜縦軸は最小〜最大で拡大表示

銘柄別の出荷対応状況（19銘柄）

この成分の他の規格（2規格）

出荷調整はいつから？いつまで？

回復の見通し（過去実績）

供給状況の変化履歴

• ラベプラゾールナトリウム錠５ｍｇ「ケミファ」（日本ケミファ）: 4/1 通常出荷 → 4/27 限定出荷（他社品の影響） → 6/26 通常出荷 → 7/7 通常出荷
• ラベプラゾールＮａ塩錠５ｍｇ「明治」（Ｍｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａファルマ）: 4/1 通常出荷 → 5/15 限定出荷（他社品の影響） → 8/26 通常出荷
• ラベプラゾールＮａ錠５ｍｇ「サワイ」（沢井製薬）: 4/1 通常出荷 → 4/15 限定出荷（自社の事情） → 8/8 通常出荷
• ラベプラゾールＮａ錠５ｍｇ「ＡＡ」（あすか製薬）: 4/1 通常出荷 → 5/11 限定出荷（他社品の影響） → 8/4 通常出荷
• ラベプラゾールＮａ錠５ｍｇ「ＡＦＰ」（アルフレッサファーマ）: 4/1 通常出荷 → 5/8 限定出荷（他社品の影響） → 9/5 通常出荷
• パリエット錠５ｍｇ（エーザイ）: 4/1 通常出荷 → 5/13 限定出荷（他社品の影響） — 供給不安が始まって121日
• ラベプラゾールＮａ錠５ｍｇ「ニプロ」（ニプロ）: 4/1 通常出荷 → 4/17 限定出荷（他社品の影響） — 供給不安が始まって147日

さらに詳しく

供給状況と受け皿となりうる成分について

ラベプラゾールナトリウムは現在、掲載19銘柄中2銘柄が限定出荷の影響を受けています（通常出荷17・限定出荷2・供給停止0）。 同じ薬効分類（消化性潰瘍用剤）で全銘柄が通常出荷を続けている成分としては、レバミピド（１００ｍｇ１錠）、エソメプラゾールマグネシウム水和物（２０ｍｇ１カプセル）、エソメプラゾールマグネシウム水和物（１０ｍｇ１カプセル）などがあります。 ただし、同一薬効分類であっても適応症・用法用量・薬理作用・相互作用は成分ごとに異なります。処方変更や代替の可否は、必ず医師・薬剤師の判断のもとでご確認ください。

同じ薬効分類（消化性潰瘍用剤）の代替候補 — 通常出荷が続く成分を優先表示

• レバミピド（１００ｍｇ１錠） 全銘柄 通常出荷
• エソメプラゾールマグネシウム水和物（２０ｍｇ１カプセル） 全銘柄 通常出荷
• エソメプラゾールマグネシウム水和物（１０ｍｇ１カプセル） 全銘柄 通常出荷
• ラフチジン（１０ｍｇ１錠） 全銘柄 通常出荷
• ラフチジン（５ｍｇ１錠） 全銘柄 通常出荷
• ファモチジン（１０ｍｇ１０ｍＬ１管） 全銘柄 通常出荷
• スルピリド（５０ｍｇ１錠） 全銘柄 通常出荷
• アルジオキサ（１００ｍｇ１錠） 全銘柄 通常出荷
• アズレンスルホン酸ナトリウム水和物・Ｌ－グルタミン（１錠） 全銘柄 通常出荷
• ファモチジン（２％１ｇ） 全銘柄 通常出荷

ラベプラゾールナトリウムの需要が大きい都道府県

NDB都道府県別処方数量（最新年度・全国比）。各県の供給レポートで、県内の処方実態から見た要注意医薬品を確認できます。

東京都 10.8%大阪府 7.2%神奈川県 6.2%愛知県 5.0%北海道 4.6%

同じ薬効分類（消化性潰瘍用剤）で供給を注視すべき成分

よくある質問