周産期母子医療センターは、妊娠・出産・新生児期における高度な医療を提供する医療機関です。総合周産期母子医療センターは、重症妊娠や新生児救急に対応するための設備を完備し、地域周産期母子医療センターは、地域のニーズに応じた支援を行います。これらのセンターは、母体と胎児の安全を確保し、安心して出産できる環境を整えています。国立がん研究センターと小児がん中央機関は全国のがん医療を牽引し、最先端の研究や治療法の開発を行います。国の政策立案にも関与し、他の医療機関への指導や情報提供を行います。

肝疾患診療連携拠点病院は、各都道府県に設置される肝疾患診療の中核施設です。主な機能として、肝疾患に関する情報提供、患者や家族への相談支援、医療従事者への研修があります。また、地域の医療機関との連携や紹介、肝疾患相談センターの運営も行います。2024年10月時点で全国47都道府県に71施設が認定されており、肝炎対策基本法に基づいて整備されています。

糖尿病認定教育施設は、糖尿病専門医の育成を目的とした医療機関です。施設は、認定教育施設Ⅰ、Ⅱ、Ⅲに分類され、それぞれ異なる要件を満たしています。教育関連施設は、専門医の研修を支援し、連携教育施設（小児科）は小児糖尿病患者への特化した教育を提供します。これにより、質の高い糖尿病治療と患者教育が実現されます。

認知症疾患医療センターは、認知症の鑑別診断、専門医療相談、地域連携の拠点として都道府県・政令指定都市が指定する医療機関です。2025年1月時点で全国に336施設以上が設置されています。基幹型Ⅰ・Ⅱ、地域型、連携型の4種類があり、規模や機能に応じて分類されます。専門医療の提供、相談支援、医療機関等との連携強化を通じて、認知症患者とその家族の地域生活を支援しています。

乾癬分子標的薬使用承認施設は、日本皮膚科学会に認定された医療機関です。これらの施設では、乾癬に対する最新の分子標的薬を使用し、効果的な治療を提供しています。患者は、専門医による診断と治療を受けることができ、維持投与や新規治療の導入も行われます。これにより、難治性乾癬の改善が期待され、患者の生活の質向上に寄与しています。

アレルギー疾患医療拠点病院は、アレルギー疾患対策基本法に基づき設置された医療機関です。中心拠点病院は、国立成育医療研究センターと国立病院機構相模原病院の2施設で、全国的な情報提供や人材育成を担います。 都道府県アレルギー疾患医療拠点病院は、各都道府県に設置され、重症・難治性患者の診療、情報提供、人材育成、調査研究を行い、地域のアレルギー疾患医療の中核を担います。