SCUELデータベースとWHITE CROSS社の協力によるアンケート集計結果に基づき、歯科医院のレントゲン導入傾向について分析。主要3ブランド（A社／B社／C社）傾向をまとめました。（調査時点：2024年12月）有償版レポートでは、実際のメーカー名の開示と、上記を含む250項目以上のSCUEL歯科データベース項目と比較した結果が確認できます。

1.事業所・立地特性

ブランドAは関東地方（35.4%）とその他地域（35.5%）での導入が多く、特定地域に偏らず幅広く展開されている様子がうかがえます。ブランドBは関西地方（17.9%）とその他地域（48.8%）での導入が多く、西日本を中心とした展開傾向がうかがえます。ブランドCはその他地域（54.1%）への導入が特に多く、都市部を除いた広域地域での導入が目立つのが特徴です。

	ブランドA	ブランドB	ブランドC
関東地方	35.4%	25.6%	25.0%
関西地方	10.4%	17.9%	16.7%
九州地方	18.7%	7.7%	4.2%
その他地域	35.5%	48.8%	54.1%

2.医院運営規模

ブランドAは個人経営の歯科医院（54.2%）を中心に導入されていますが、医療法人（1施設：20.8%、2施設以上：25.0%）にも一定の浸透があり、開業形態を問わず幅広く利用されているのが特徴です。ブランドBは個人医院での導入が76.9%と特に高く、小規模歯科医院を主な顧客としています。ブランドCも個人主体が中心（70.3%）ですが、1施設の医療法人にも支持が見られます。

	ブランドA	ブランドB	ブランドC
個人	54.2%	76.9%	70.3%
医療法人（1施設以上）	20.8%	10.3%	20.8%
医療法人（2施設以上）	25.0%	12.8%	8.3%

3.患者数

ブランドAは1日30人以上の患者を診る歯科医院での導入割合が最も高く（33.3%）、比較的高稼働な診療体制をとる医院に選ばれている傾向があります。ブランドBは20～30人未満と31人以上の層が同率（各23.1%）で分布し、バランス型といえます。ブランドCは少数～中程度（～30人）までの層での導入が多く、柔軟な運用ニーズへの対応がうかがえます。

	ブランドA	ブランドB	ブランドC
患者数（19.9人/日以下）	6.3%	12.8%	16.7%
患者数（20.0-30.0人/日）	27.1%	23.1%	25.0%
患者数（30.1人/日以上）	33.3%	23.1%	25.0%

4.経営者属性

ブランドAは45歳以上の院長（54.2%）や開業11～20年の層（45.8%）での導入が多く、中堅～ベテラン歯科医院からの支持がうかがえます。ブランドBは44歳以下の若手院長（35.9%）が最多で、新規開業層を中心に導入が進んでいます。ブランドCは院長45歳以上の割合が66.7%と突出しており、経験豊富な経営層への浸透が際立っています。

	ブランドA	ブランドB	ブランドC
院長年齢（44歳以下）	22.9%	35.9%	20.8%
院長年齢（45歳以上）	54.2%	59.0%	66.7%
開業時期（10年以内）	27.1%	25.6%	16.7%
開業時期（11～20年）	45.8%	35.9%	33.3%

5.歯科チェアユニット数・医院規模

ブランドAはユニット数4台以上の歯科医院での導入が68.8%と高く、中～大規模体制を持つ医院からの支持が目立ちます。ブランドBおよびCも4台以上の構成が過半を占めつつ、3台以下の小規模医院でも約4割の導入が見られ、規模を問わない柔軟なニーズへの対応がうかがえます。とくにブランドCは小規模医院（41.7%）での構成比が最も高くなっています。

	ブランドA	ブランドB	ブランドC
ユニット数（3台以下）	31.3%	41.0%	41.7%
ユニット数（4台以上）	68.8%	59.0%	58.3%

6.新たな制度への対応力

ブランドAは2022年の導入が43.8%と最も高く、義務化前から制度対応を進めたアーリーアダプター層の歯科医院に多く選ばれています。ブランドCも2021〜2022年での導入が半数を超え、早期対応型の医院に浸透しています。一方ブランドBは2023年以降の導入が56.4%を占め、制度義務化を機に対応したレイトアダプター層が中心です。

	ブランドA	ブランドB	ブランドC
オンライン資格確認運用開始時期:2021年	6.3%	12.8%	16.7%
運用開始時期:2022年	43.8%	25.6%	37.5%
運用開始時期:2023年1 ～4月	25.0%	28.2	25.0%
運用開始時期:2023年5 月以降	20.8%	28.2%	20.8%